2012年の10大ニュース
2012年の10大ニュース
1 ヒッグス粒子発見
2 欧州債務危機
3 尖閣諸島国有化、反日デモ激化
4 衆院選で自民圧勝、民主惨敗、維新国政へ
5 iPS細胞の山中伸弥教授にノーベル賞
6 東京スカイツリー開業
7 42年ぶり国内原発稼働ゼロ
8 iPhone5, iPadmini発売(スマホと電子書籍元年)
9 東京駅赤レンガ駅舎が復元
10 オウム真理教捜査終結
番外篇
吉本隆明死去87才(保身をはからなかった稀有な思想家)
不確定性原理の新たな数式を実証
(名古屋大学 小澤正直教授)
日本初、113番目の新元素認定か?
ソフトバンク米携帯会社買収で世界3位になる
-------------------------------------------------------------------------------------------
今年、日本を覆った不安は、原発、国防、景気の低迷である。
景気の悪化を長引かしている原因の一つは、実は日本沈没を
はかる「リベラル」思想のあらゆるメディアへの長年の侵食である。
反日報道に毎日さらされる国民は元気をなくしている。
参考資料1:ウィキベディア-------------------------------------------------------
<進歩的文化人(「リベラル」)とは>
市民運動などの運動に関与し、反米・反日・親中・左翼系の知識
人で、加藤周一、大江健三郎、家永三郎、本多勝一等々に代表さ
れ、2000年代以降、インターネットユーザーからは反日売国奴と
批判されている。
------------------------------------------------------------------------------------------
自動車よりもはるかに安全なものが飛行機であるように
エネルギーで最も安全なのは原子力であることは周知の
事実である。しかし、一度事故になれば悲惨ではあるが。
原発は世界中にある。核兵器の数も尋常ではない。
外交や国防に必ずものをいうのは核兵器である。
もはや放射能を恐れて逃げつづけるという選択肢は人類に
はないのである。
ならば、叡知を結集して原子力を制御する技術を開発する
しか道はないのである。
沖縄の米軍基地問題も、核をもたない日本は米国に依存
するしか道はないのである。
「米軍はいらない」しかも「核は持たない」という意見は、
矛盾しているのである。
日本のメディアは数十年にわたり連日、リベラルな報道一色
に統一されている。つまり「反日」報道に統一されている。
連日の反日報道によって、洗脳される人もいるが、大多数の
日本人は幸いなことに洗脳されていない。
しかし日本国民は、一日も早く、メディアが正しいことを
報道することを望んでいる。
参考資料2-----------------------------------------------------------------------------
注)<反日報道の理由>「白痴、デモクラシーの敵」(小室直樹)
昭和39年(1964)松村謙三ら親中派の自民党代議士3名が
訪中し、中国共産党と日中記者交換協定を結び、日中双方が
記者交換に当たって必ず守るべき事項として、「日中関係の
政治三原則」を結んだ。
1 中国を敵視しない
2 二つの中国を造る陰謀に加わらない
3 日中国交正常化を妨げない
を受諾してしまったのである。事実上中国共産党によって
恣意的に解釈できる検閲条項に等しい日中政治三原則に拘束
されてしまい、朝日新聞以下我が国のマスコミは、
1 チベット、ウイグルを始め周辺諸国諸民族に対する
中国共産党の侵略行為とジェノサイド(大虐殺)
2 中国共産党の腐敗汚職、彼等に対する中国人民の憎悪反発
3 中共軍の軍備拡張と我が国の領海、排他的経済水域への侵犯行為
4 内憂を外患に転ずる為の中国共産党の虚偽に満ちた反日政策宣伝
等を批判せず、或いはろくに報道さえしないのである。平成7年に
東京裁判却下未提出弁護側資料が刊行され、満洲建国が満洲人の
自発的意思であり悲願であったことが明らかになった。
しかし朝日新聞(朝から晩まで反日新聞)も毎日新聞(毎度反日新聞)
NHK(日本反日協会)も、以上の事実を全く報道しない。
何故なら東京裁判却下未提出弁護側資料が刊行されたことを報道
することは、東京裁判が被告弁護側の証拠資料を却下し提出を
許さなかった、国際法、歴史的事実を蹂躙したインチキ裁判で
あったことを国民に伝え、東京裁判史観及び之に基づく中国共
産党の反日史観、反日政策を暗に批判否定することになり、日
中政治三原則に抵触し北京から追放されてしまうからである。
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よいお年を!!
1 ヒッグス粒子発見
2 欧州債務危機
3 尖閣諸島国有化、反日デモ激化
4 衆院選で自民圧勝、民主惨敗、維新国政へ
5 iPS細胞の山中伸弥教授にノーベル賞
6 東京スカイツリー開業
7 42年ぶり国内原発稼働ゼロ
8 iPhone5, iPadmini発売(スマホと電子書籍元年)
9 東京駅赤レンガ駅舎が復元
10 オウム真理教捜査終結
番外篇
吉本隆明死去87才(保身をはからなかった稀有な思想家)
不確定性原理の新たな数式を実証
(名古屋大学 小澤正直教授)
日本初、113番目の新元素認定か?
ソフトバンク米携帯会社買収で世界3位になる
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今年、日本を覆った不安は、原発、国防、景気の低迷である。
景気の悪化を長引かしている原因の一つは、実は日本沈没を
はかる「リベラル」思想のあらゆるメディアへの長年の侵食である。
反日報道に毎日さらされる国民は元気をなくしている。
参考資料1:ウィキベディア-------------------------------------------------------
<進歩的文化人(「リベラル」)とは>
市民運動などの運動に関与し、反米・反日・親中・左翼系の知識
人で、加藤周一、大江健三郎、家永三郎、本多勝一等々に代表さ
れ、2000年代以降、インターネットユーザーからは反日売国奴と
批判されている。
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自動車よりもはるかに安全なものが飛行機であるように
エネルギーで最も安全なのは原子力であることは周知の
事実である。しかし、一度事故になれば悲惨ではあるが。
原発は世界中にある。核兵器の数も尋常ではない。
外交や国防に必ずものをいうのは核兵器である。
もはや放射能を恐れて逃げつづけるという選択肢は人類に
はないのである。
ならば、叡知を結集して原子力を制御する技術を開発する
しか道はないのである。
沖縄の米軍基地問題も、核をもたない日本は米国に依存
するしか道はないのである。
「米軍はいらない」しかも「核は持たない」という意見は、
矛盾しているのである。
日本のメディアは数十年にわたり連日、リベラルな報道一色
に統一されている。つまり「反日」報道に統一されている。
連日の反日報道によって、洗脳される人もいるが、大多数の
日本人は幸いなことに洗脳されていない。
しかし日本国民は、一日も早く、メディアが正しいことを
報道することを望んでいる。
参考資料2-----------------------------------------------------------------------------
注)<反日報道の理由>「白痴、デモクラシーの敵」(小室直樹)
昭和39年(1964)松村謙三ら親中派の自民党代議士3名が
訪中し、中国共産党と日中記者交換協定を結び、日中双方が
記者交換に当たって必ず守るべき事項として、「日中関係の
政治三原則」を結んだ。
1 中国を敵視しない
2 二つの中国を造る陰謀に加わらない
3 日中国交正常化を妨げない
を受諾してしまったのである。事実上中国共産党によって
恣意的に解釈できる検閲条項に等しい日中政治三原則に拘束
されてしまい、朝日新聞以下我が国のマスコミは、
1 チベット、ウイグルを始め周辺諸国諸民族に対する
中国共産党の侵略行為とジェノサイド(大虐殺)
2 中国共産党の腐敗汚職、彼等に対する中国人民の憎悪反発
3 中共軍の軍備拡張と我が国の領海、排他的経済水域への侵犯行為
4 内憂を外患に転ずる為の中国共産党の虚偽に満ちた反日政策宣伝
等を批判せず、或いはろくに報道さえしないのである。平成7年に
東京裁判却下未提出弁護側資料が刊行され、満洲建国が満洲人の
自発的意思であり悲願であったことが明らかになった。
しかし朝日新聞(朝から晩まで反日新聞)も毎日新聞(毎度反日新聞)
NHK(日本反日協会)も、以上の事実を全く報道しない。
何故なら東京裁判却下未提出弁護側資料が刊行されたことを報道
することは、東京裁判が被告弁護側の証拠資料を却下し提出を
許さなかった、国際法、歴史的事実を蹂躙したインチキ裁判で
あったことを国民に伝え、東京裁判史観及び之に基づく中国共
産党の反日史観、反日政策を暗に批判否定することになり、日
中政治三原則に抵触し北京から追放されてしまうからである。
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よいお年を!!